入社1年目で転職する場合の職務経歴書の書き方。経験が浅くてもアピールするコツ

入社1年目（1年未満）の転職と職務経歴書の重要性

入社1年目、あるいは1年未満で転職活動を行う場合、一般的に「第二新卒」として扱われることが多くなります。この時期の転職において、採用担当者が最も注目するのは「なぜ短期間で離職（あるいは離職検討）するのか」という点です。早期離職に対する懸念を抱かれることは避けられません。

職務経歴書は、こうした採用担当者の懸念を払拭し、社会人経験は浅くとも、基本的なビジネススキルや仕事への意欲、将来のポテンシャルを示すための非常に重要な書類となります。

経験が浅くても「書くことがない」と悩む必要はない

1年目での転職活動では、「職務経歴書に書けるような実績や経験がない」と悩む方が多くいます。しかし、採用担当者も、入社1年目の方に対して、即戦力となるような高い専門性や華々しい実績を期待しているわけではありません。

むしろ、この段階で重視されるのは、「基本的なビジネスマナーが身についているか」「仕事に対してどのような姿勢で取り組んできたか」「新しいことを素直に吸収する学習意欲があるか」といった、社会人としての基礎体力や将来性です。

職務要約の書き方。簡潔さが鍵

1年目の場合、職務要約は長く書く必要はありません。在籍した会社で、どのような職種として、どのような基本的な業務に従事してきたのかを簡潔にまとめます。例えば、「〇〇株式会社にて〇〇職として、主に〇〇（例。電話応対、資料作成）などの業務に従事しました。基本的なビジネスマナーやPCスキルを習得しました」といった形で、事実と習得した基礎スキルを3行程度で記載します。

職務経歴欄。担当業務を具体的に記載する

経験が浅いからこそ、職務経歴欄には、担当した業務をできるだけ具体的に記載します。一見すると「雑務」や「アシスタント業務」に思えるような内容でも、それが立派な職務経験となります。

例えば、「営業部署のアシスタントとして、電話応対（1日平均〇件）、来客応対、会議資料の作成補助（Excelでのデータ入力、PowerPointでのグラフ作成）、議事録の作成、先輩社員の営業同行（月〇回）」といった形で、どのような業務を、どの程度の頻度やレベルで行っていたのかを具体的に示します。

「実績」よりも「取り組み姿勢」や「工夫」をアピール

数値で示せるような大きな実績がないのは当然です。そこでアピールすべきは、業務に対する「取り組み姿勢」や「工夫した点」です。

例えば、「業務を効率化するために、Excelの簡単な関数を学び、データ入力の時間を月〇時間短縮しました」「ミスのない電話取り次ぎのため、部署内独自の連絡先リストを自主的に作成・更新しました」など、受け身ではなく主体的に業務に取り組んだ姿勢を示すエピソードを盛り込むことが有効です。

自己PRでポテンシャルと学習意欲を強調する

自己PR欄は、1年目の転職において最も重要な項目の一つです。ここでは、1年間の社会人経験で身につけた「基礎的なスキル（PCスキル、ビジネスマナー、報告・連絡・相談の徹底）」を改めて強調します。

さらに、応募先企業の業務内容に関連する「学習意欲」を具体的に示すことが極めて重要です。「現在、貴社の業務に関連する〇〇の資格取得に向けて勉強中です」「〇〇の分野に強い関心があり、〇〇の書籍を読んで知識を深めています」といった形で、自ら学ぶ姿勢をアピールします。「教えてもらう」のではなく、「一日も早く貢献するために自ら学ぶ」という意欲が、経験の浅さをカバーする強力な武器となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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