転職回数が多い場合、職務経歴は全部書くべきか。記載の原則と注意点

職務経歴書と記載範囲の悩み

転職回数が多い場合、職務経歴書の作成において「これまでの職歴を全部書くべきか」という問題に直面することがあります。全ての職歴を記載すると、在籍期間の短さやキャリアの一貫性のなさが目立ってしまうのではないか、と懸念するのは自然なことです。一方で、一部の職歴を省略することにリスクはないのか、という不安も生じます。

職務経歴書は「全部書く」のが原則

結論から言えば、職務経歴書には、原則として全ての職歴を記載するのが基本です。職務経歴書は、自身のキャリアを正確に伝えるための公式な応募書類です。意図的に特定の職歴を省略したり、在籍期間を改変したりすることは「経歴詐称」とみなされるリスクを伴います。

職歴を省略する（全部書かない）ことのリスク

短期間で退職した職歴や、不利になりそうだと感じる職歴を意図的に記載しない場合、いくつかのリスクが生じます。例えば、社会保険（雇用保険や厚生年金）の加入履歴は、入社手続きの際に会社側に把握されることが一般的です。その際に、職務経歴書に記載のない職歴が発覚すると、信頼関係を大きく損なうことになります。最悪の場合、内定取り消しや、入社後であっても懲戒解雇の理由となる可能性もゼロではありません。

「全部書く」ことのメリットと捉え方

全ての職歴を正直に記載することは、自身の経歴に対する誠実さを示すことにつながります。採用担当者は、転職回数の多さそのものよりも、その背景にある理由や、一貫性、そして空白期間（ブランク）がないかを注視しています。職歴を全部書くことで、経歴の透明性が担保され、不要な憶測を避けることができます。

短期間の職歴やアルバKイト経験の扱い

たとえ数ヶ月といった短期間の在籍であっても、正社員や契約社員などとして雇用されていた場合は記載するのが原則です。アルバイト経験については、応募先の業務と関連性が高い場合や、職歴のブランク期間を説明するために記載することが有効ですが、全てのアルバイト歴を詳細に記載する必要性は低い場合もあります。

「全部書く」上での効果的な見せ方

転職回数が多い場合、問題は「全部書く」こと自体よりも、「どのように見せるか」にあります。全ての職歴を記載した上で、採用担当者の懸念を払拭する工夫が求められます。

職務要約やフォーマットの工夫

全ての職歴を時系列で羅列する「編年体式」では、転職の多さが目立つ場合があります。そのような時は、職務内容や専門分野ごとに経歴をまとめる「キャリア式」のフォーマットを用い、一貫したスキルや専門性をアピールするのも一つの方法です。また、冒頭の「職務要約」で、複数の企業を経験した背景にあるキャリアの軸や、培ってきた強みを簡潔に示すことが極めて重要です。

転職理由の補足

やむを得ない退職理由（例。事業所の閉鎖、家族の介護など）がある場合は、職歴欄に簡潔に添えることで、採用担当者の理解を得やすくなります。自己都合退職の場合でも、ネガティブな表現は避け、「新たなスキル習得のため」といった前向きな表現で補足することが望まれます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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