職務経歴書の基本的な作り方と押さえるべきポイント
転職活動において、職務経歴書はご自身の経験や能力を応募先企業に伝えるための重要な書類であります。採用担当者に「この人と会ってみたい」と思わせるような、ご自身の魅力が伝わる書類の作り方には、いくつかの基本的なステップとポイントがあります。
職務経歴書を作成する目的
職務経歴書は、履歴書がご自身の基本的なプロフィールを示す書類であるのに対し、これまでに「どのような業務を、どのように遂行し、どのような成果を上げてきたか」を具体的にアピールするための書類であります。中途採用において、採用担当者がご自身の即戦力性や専門性を判断する上で、最も重視する書類の一つと言えます。
作成に取り掛かる前の準備(キャリアの棚卸し)
職務経歴書をいきなり書き始めるのではなく、まずはご自身のこれまでのキャリアを詳細に振り返る「棚卸し」の作業が必要であります。在籍した企業名、部署、期間だけでなく、担当した具体的な業務内容、その中でご自身が工夫した点、そして(可能であれば)数値で示せる実績などを、全て書き出してみることが、作成の第一歩となります。
書類全体の基本的な形式(フォーマット)
職務経歴書には決まった書式はありませんが、採用担当者が読みやすいよう配慮する基本的な形式があります。まず、手書きではなくパソコン(Wordなど)で作成するのが一般的であります。用紙のサイズはA4サイズ、枚数は1枚から3枚程度に収めるのが目安となります。職歴の記載順序は、採用担当者が最も関心を持つ「直近の経験」から順に過去へ遡る「逆編年体形式」が、現在の中途採用では最も推奨されています。
冒頭で関心を引く「職務要約」の作り方
職務経歴書の冒頭には、ご自身のキャリアの概要を簡潔にまとめた「職務要約」を記載します。採用担当者が最初に目を通す部分であり、ここでご自身の専門性や強みの全体像を端的に示すことが重要であります。数行程度で、どのような経験を積んできた人材なのかが伝わるようにまとめます。
経験を具体的に示す「職務経歴詳細」の作り方
書類の中核となるのが「職務経歴詳細」であります。勤務した企業ごとに、会社概要(事業内容、従業員数など)と在籍期間を明記します。その上で、所属部署、役職、そして担当した具体的な業務内容を記述します。単に「営業」と書くだけでなく、「何を」「誰に」「どのように」行っていたのかが、第三者にも伝わるように具体的に書く必要があります。
実績を効果的に伝える工夫
ご自身の貢献度を客観的に示すため、可能な限り「数値」を用いて実績を表現することが非常に有効であります。例えば、「売上目標に対し〇%達成」や「業務フロー改善により作業時間を月〇時間削減」といった具体的な数字は、ご自身のアピールに強い説得力をもたらします。
保有スキルや資格の示し方
職務経歴の中では書ききれなかった専門スキルや、保有する資格をまとめて記載する欄も有効であります。パソコンスキル(使用ソフトや習熟度)、語学力(TOEICスコアなど)、業務に関連する専門資格(〇〇免許取得)などを、正式名称で正確に記載します。
意欲を伝える「自己PR」の作り方
書類の最後には「自己PR」欄を設け、これまでの経験を通じて培ったご自身の強みや、仕事に対する姿勢を伝えます。単なる長所のアピールではなく、ご自身の経験や能力が、応募先企業でどのように活かせるのか、貢献できるのかという視点でまとめることが大切であります。
最終確認(見直し)の重要性
職務経歴書が完成したら、必ず最後に見直しを行います。誤字脱字がないかはもちろんのこと、在籍期間や企業名に間違いがないか、文章表現が分かりにくくなっていないかなど、採用担当者の視点に立って客観的に読み返します。丁寧な書類作りが、ご自身の信頼性にも繋がります。





