履歴書の「病院」勤務経験。「入社」と「入職」の正しい書き分け方

転職活動（中途採用）で履歴書を作成する際、病院やクリニック、介護施設といった「医療・福祉機関」での勤務経験をどう書けばよいか、悩む方は少なくありません。

特に、一般的な企業とは組織の形態が異なるため、「職歴欄に**『入社』**という言葉を使って良いのだろうか？」と迷うのは当然のことです。

「たかが言葉の違い」と思うかもしれませんが、履歴書は公的な応募書類です。採用担当者（特に医療・福祉業界）は、こうした細かな部分からも、応募者の「ビジスマナーへの理解度」や「仕事の正確性」を見ています。

ここでは、病院（医療機関）の経歴について、「入社」と「入職」の正しい使い分けと、履歴書への書き方を詳しく解説します。

1. 【最重要】「入社」と「入職」の根本的な違い

まず、この二つの言葉を明確に区別する必要があります。

どちらを使うべきかは、あなたが勤務していた（または、これから応募する）組織の**「法人格（ほうじんかく）」**によって決まります。

「入社」を使うケース

「入社」は、文字通り**「会社」に入る場合に使います。

一般的な「営利企業」**がこれにあたります。

• （例）：株式会社〇〇、有限会社〇〇 など

近年では、「株式会社〇〇」がクリニックチェーンや介護施設を運営しているケースもあります。その運営母体が「会社」であれば、「入社」と記載しても間違いではありません。

「入職」を使うケース

一方、「入職（にゅうしょく）」は、「職務に就く」という意味合いで使われ、主に**「会社」という形態をとらない「非営利団体」や「公的機関」**などで使用されます。

病院やクリニック、福祉施設の多くは、こちらに該当します。

• （例）：
  • 医療法人〇〇会（いりょうほうじん）
  • 社会福祉法人〇〇会（しゃかいふくしほうじん）
  • 学校法人〇〇大学（大学病院など）
  • 国立病院機構、県立〇〇病院、市立〇〇病院（公的機関）
  • NPO法人（特定非営利活動法人）

2. 履歴書の「職歴」欄。病院勤務の正しい書き方

上記のルールに基づき、履歴書の職歴欄には以下のように記載します。

「法人格」が分からない場合は、病院の公式ホームページの「法人概要」や「沿革」のページを見れば、必ず記載があります。

記載例1：医療法人の病院に勤務した場合

最も一般的で、推奨される書き方です。

【書き方 例】

2018年 4月 医療法人社団〇〇会 △△総合病院 入職

（看護部（〇〇病棟）に配属。看護師として勤務）

2024年 10月 一身上の都合により退職

記載例2：株式会社が運営するクリニックの場合

この場合は、「入社」を使っても問題ありません。

【書き方 例】

2020年 5月 株式会社〇〇メディカル（△△クリニック） 入社

（医療事務として、受付およびレセプト業務に従事）

2025年 3月 現在に至る

3. 辞める場合は「退社」と「退職」どちらを使うか

「入る時」と同様に、「辞める時」の言葉も使い分けるのがマナーです。

• **「入社」**した場合 → **「退社」**を使うのが一般的です。
• **「入職」**した場合 → **「退職（たいしょく）」**を使います。

「会社」ではない組織（医療法人など）を辞める場合に、「退社」と書くと不自然になります。

迷った場合の「安全策」

「退職（たいしょく）」という言葉は、「職を退く」という意味であり、営利企業（会社）を辞めた場合にも使える、より汎用（はんよう）性の高い言葉です。

もし、使い分けに迷った場合や、職歴欄の表記をスッキリと統一したい場合は、どちらのケースでも「退職」という言葉を使うと覚えておくと便利です。（例：「株式会社〇〇 入社」→「一身上の都合により退職」）

4. なぜ「入社」と「入職」の使い分けが重要なのか

もし、医療法人への応募で、前職の病院の経歴を「入社」と書いてしまったら、どうなるでしょうか。

それだけで直ちに不合格になることはないかもしれません。

しかし、採用担当者（特に医療・福祉業界が長い人）は、この使い分けを「常識」として見ている可能性があります。

「入職」と正しく書けている履歴書は、「業界の慣習を理解している」「細部まで丁寧な書類作成ができる」「注意力が高い」という、ポジティブな印象に繋がります。

5. 結論。応募先の「法人格」を確認する丁寧さが鍵

履歴書における「入社」「入職」の使い分けは、応募先（または前職）の「法人格（株式会社か、医療法人か）」を確認するだけで、誰でも正しく行うことができます。

この「ひと手間」を惜しまない丁寧な姿勢こそが、医療・福祉の現場で求められる「正確性」や「信頼性」をアピールする、あなたの最初の一歩となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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