履歴書の「原付免許」。正しい書き方とアピールになるケース

転職活動で履歴書を作成する際、「免許・資格」欄の書き方で悩むことがあります。特に、日常的に「原付（げんつき）」と呼んでいる免許は、「正式名称は？」「そもそも履歴書に書いてアピールになるのか？」と疑問に思う方も少なくありません。

結論から言いますと、原付免許も、応募先の職種によっては立派なアピールポイントになります。

ただし、履歴書は公的な応募書類です。その「書き方」には、社会人としてのビジネスマナーが問われます。

ここでは、採用担当者に正確に情報を伝えるための、「原付免許」の正しい書き方について詳しく解説します。

1. 【最重要】「原付免許」の「正式名称」とは？

履歴書の「免許・資格」欄には、略称ではなく**「正式名称」**で記載するのが絶対のルールです。

私たちが普段使っている「原付免許」という言葉は、あくまで通称（略称）です。

お手持ちの免許証を確認すると分かりますが、正式名称は、

「原動機付自転車免許（げんどうきつきじてんしゃめんきょ）」

です。

履歴書に「原付免許」や「原付」と記載するのは、ビジネスマナー違反（注意不足）と見なされる可能性があるため、必ずこの正式名称を使いましょう。

2. 履歴書への「書き方」と「取得日」

「免許・資格」欄には、取得した年月順に記載するのが基本です。

「合格」ではなく「取得」を使う

原付免許は、試験に「合格」した後、免許が「交付」されるものです。そのため、履歴書には「合格」ではなく**「取得（しゅとく）」**という言葉を使います。

「取得日（年月日）」は、免許証のどこで確認する？

履歴書には、「いつ」取得したかという「年月日」も記載する必要があります。

これは、免許証の表面（顔写真が載っている側）で確認できます。

免許証の中央下部にある**「種類」の欄（「大特」「普自二」「中型」などが並んでいる欄）を見てください。

その左下、「二・小・原」**という欄があります。「原」の部分に記載されている日付が、「原動機付自転車免許」の取得日です。（※もし、この欄が空欄で「他」の欄に日付がある場合は、普通免許などに含まれていることを示します。後述します。）

履歴書への具体的な記載例

【正しい記載例】

〇〇年〇月 原動機付自転車免許 取得

3. 【要注意】「普通自動車免許」を持っている場合の書き方

ここが、応募者が最も間違えやすいポイントです。

もしあなたが、「普通自動車第一種運転免許（いわゆる車の免許）」をすでに持っている場合、その免許には原付を運転する許可が「含まれて」います。

採用担当者から見ると、履歴書に、

「普通自動車第一種運転免許 取得」

「原動機付自転車免許 取得」

と、両方を書くのは「重複（じゅうふく）」であり、冗長（じょうちょう）な記載に見えてしまいます。

ルール：上位の免許だけを記載する

この場合、上位の免許である「普通自動車第一種運転免許」だけを記載するのが、スマートで正しい書き方です。

（良い例：車と原付の免許を持っている場合）

〇〇年〇月 普通自動車第一種運転免許 取得

（※これだけで、原付も運転できることが伝わります）

（悪い例）

〇〇年〇月 原動機付自転車免許 取得

〇〇年〇月 普通自動車第一種運転免許 取得

（※これは書く必要がありません）

4. 「原付免許」を記載するのは、どんな時？

では、履歴書に「原動機付自転車免許 取得」と記載するのは、どのようなケースでしょうか。

それは、**「あなたが持っている運転免許が、原付免許“だけ”である場合」**です。

5. 原付免許は、転職（中途採用）でアピールになるか

なります。特に、以下のような職種・業種では、高く評価される可能性があります。

• 営業職（特に地域密着型）（例：車を停めにくい都市部でのルート営業、顧客訪問など）
• デリバリー・配送業（例：飲食店の配達、新聞配達、小口配送など）
• メンテナンス・ポスティング業務
• 公共交通機関が不便な郊外の勤務地（例：「自力で通勤できる手段を持っている」ことの証明になる）

たとえ応募先の業務で直接使わなくても、「行動範囲が広い」「フットワークが軽い」という、ポジティブな印象に繋がることもあります。

6. 結論。原付免許は「正確」な記載が鍵

履歴書における「原付免許」の扱いは、

1. 「普通自動車免許」を持っているなら、書かない（普通免許だけ書く）。
2. 「原付免許」しか持っていないなら、書く。（アピールになる）
3. 書く場合は、必ず**「原動機付自転車免許 取得」**という「正式名称」で書く。

この3つのルールを守ることが、あなたの「丁寧さ」や「ビジネスマナーへの理解度」を伝える、重要なアピールに繋がります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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