履歴書をデータで送る方法｜適切なファイル形式・送信マナー・注意点を解説
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応募書類マスター
履歴書の「現在」。在職中を示す「現在に至る」の正しい書き方
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転職活動で履歴書を作成する際、あなたの「今」を正しく伝えることは非常に重要です。特に、履歴書における「現在」という言葉は、いくつかの重要な項目（日付、年齢、住所など）に関連しますが、職歴欄においては**「あなたが現在、在職中かどうか」**を示す、決定的な役割を持っています。
採用担当者は、あなたが「現在」どのような状況にあり、「いつから入社可能か」を正確に把握したいと考えています。
ここでは、採用担当者にあなたの状況を誤解なく伝えるための、「現在」の正しい書き方、特に在職中を示す「現在に至る」のルールについて詳しく解説します。
Contents
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1. 履歴書の「現在に至る」を使うタイミング
「現在に至る（げんざいにいたる）」という言葉を使うのは、**履歴書を提出する時点（または記入日時点）で、その職歴の会社にまだ在籍している（＝在職中である）**場合です。
正社員だけでなく、契約社員、派遣社員、アルバイト・パートであっても、現在もその雇用契約が継続中であれば、この言葉を使います。
逆に、すでに退職している（無職期間である）場合は、この言葉は絶対に使用しません。その場合は、退職した年月と退職理由（例：「一身上の都合により退社」）を記載します。
2. 【最重要】「現在に至る」の正しい書き方と「以上」の位置
「現在に至る」には、職歴欄の「締めくくり方」として、セットで使われる言葉があります。
まず、職歴欄の最後の経歴（現在勤務している会社）の「入社」情報（会社名、入社年月日、配属部署など）を記載します。
（例）
2020年 4月 株式会社〇〇 入社
営業部に配属（〇〇業務に従事）
その**「次の行」に、「現在に至る」**と左寄せで記載します。
そして、**さらにその「次の行」に、職歴がここで終わりであることを示す「以上」という言葉を、「右寄せ」**で記載します。
職歴欄の記載例（在職中の場合）
（学歴）
（（学歴を記載））
（職歴）
2020年 4月 株式会社〇〇 入社
（〇〇業務に従事）
現在に至る
以上
注意！「以上」の抜け漏れ
履歴書の書き方でよくある間違いが、「現在に至る」と書いただけで、最後の「以上」を書き忘れてしまうケースです。
職歴欄は、「現在に至る」で終わった場合でも、あるいは退職済みの場合でも、必ず最後に「以上」と記載して締めくくるのが、ビジネスマナーとしての正しいルールです。
「以上」は、「私の職歴は、ここで終わりです」という区切りを明確に示すための記号です。
3. 【応用編】「現在」退職予定日が決まっている場合の書き方
在職中ではあるものの、すでに現在の勤務先に退職の意思を伝えており、「最終出社日」や「正式な退職日」が確定している場合もあるでしょう。
これは、採用担当者にとって**「いつから入社可能か」**が明確になる、非常に重要な情報です。
その場合は、「現在に至る」の横に（）書きで、確定した退職予定日を併記するのが、最も親切な書き方です。
職歴欄 記載例（退職予定日が確定している場合）
（職歴）
2020年 4月 株式会社〇〇 入社
現在に至る（2025年12月31日 退職予定）
以上
（※「以上」は、行の右端に記載します）
4. 履歴書にある「現在」の他の項目
履歴書には、「職歴」以外にも「現在」を示す重要な項目があります。これらも正しく記載する必要があります。
「日付（〇年〇月〇日現在）」
履歴書の右上（または左上）にある日付欄。これは、履歴書を「作成した日」ではありません。
**「応募先に提出する日」**を書くのが、ビジネスマナーとしての基本です。
- 郵送の場合：「ポストに投函する日」
- メールの場合：「送信する日」
- 手渡し（持参）の場合：「面接当日の日付」
「満年齢（〇日現在）」
氏名欄の横などにある「（満〇〇歳）」は、上記の日付欄に記載した**「提出日（〇日現在）」の時点**での年齢を記載します。
誕生日を迎える直前に履歴書を作成する場合は、計算ミスがないよう特に注意しましょう。
「現住所」
「現（げん）」在、あなたが主に生活している住所（都道府県名から、マンション名・部屋番号まで）を、省略せずに正確に記載します。
5. 結論。「現在」の情報は、あなたの「今」を伝える重要情報
履歴書における「現在」の記載は、あなたの「今」の状況（在職中か、何歳か）を採用担当者に正確に伝えるためのものです。
特に職歴欄の「現在に至る」と「以上」をセットで正しく使い、日付欄や満年齢とも矛盾がないように作成すること。
その「丁寧さ」と「正確性」が、採用担当者からの信頼を得て、書類選考を通過するための第一歩となります。
ABOUT ME
人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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