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履歴書の住所欄。「マンション名」は省略しても良い? 正しい書き方とマナー

keireki0530
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転職活動で使用する履歴書は、あなたのプロフィールを企業に伝えるための「公的な応募書類」です。その中でも「住所」欄は、採用・不採用通知の郵送や、入社後の各種手続き(社会保険など)にも使われる、非常に重要な情報となります。

「住所が長いから、マンション名は省略しても良いだろうか?」

「部屋番号だけで伝わるのでは?」

こうした「省略」の判断は、採用担当者にあなたの「仕事の丁寧さ」や「ビジネスマナーへの理解度」を伝える上で、意外と見られているポイントです。

ここでは、履歴書の住所欄における、マンション名や部屋番号の正しい書き方について詳しく解説します。


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1. 結論:「マンション名」も「部屋番号」も省略はNG

まず結論から言いますと、履歴書の住所欄において、マンション(アパート)名や、部屋番号を省略することは、原則としてNGです。

なぜ省略してはいけないのか

履歴書は、あなたの「公的な身分」を証明する書類の一つです。そのため、記載する住所は「友人への手紙」とは異なり、**「郵便物が確実に届く、正式な住所」**を記載する必要があります。

マンション名を省略したり、部屋番号が抜けていたりすると、

  1. 企業からの重要な郵送物(例:内定通知書、入社前契約書など)が届かない。
  2. 採用担当者に「公的書類の作成が雑だ」「注意力が不足している」というマイナスの印象を与える。

といった、致命的なリスクが発生します。


2. 採用担当者は「住所欄」の何を見ているか

採用担当者は、住所欄から以下の情報も読み取ろうとしています。

  • ビジネスマナー(丁寧さ)都道府県名から省略せず、建物名や部屋番号まで正確に記載されているか。その「丁寧さ」が、仕事への取り組み姿勢と見なされます。
  • 通勤の現実性住所から、応募先企業までの「おおよその通勤時間」や「通勤ルート」を把握し、無理なく通えるか(長期的に勤務できそうか)の参考にしています。

3. 「マンション名」と「部屋番号」の正しい書き方

では、具体的にどのように書けばよいのでしょうか。

「都道府県名」から必ず記載する

現住所が応募先企業と同じ市区町村であっても、住所は必ず「都道府県名」から書き始めます。

(例:「〇〇県〇〇市〜」)

マンション名・アパート名は「正式名称」で

「パークコート〇〇」「メゾン△△」といった建物名は、省略せずに「正式名称」で記載します。

たとえ名前が長く、一行に収まりきらない場合でも、二行に分けて(あるいはテンプレートの「住所2」の欄に)正確に記載しましょう。

「部屋番号」まで正確に

「〇〇号室」や、「〇-〇〇(ハイフン表記)」など、住民票に記載されている通りの正しい番号を記載します。

「ふりがな」欄の扱い

履歴書の様式(フォーマット)に、住所欄の「ふりがな」欄がある場合、マンション名(建物名)にも「ふりがな」を振るのが丁寧なマナーです。

特に、読み方が難しい漢字や、外国語の名称(例:Chateau 〇〇)が使われている場合は、採用担当者が読み間違えないようにするための重要な配慮となります。

(ふりがな例)

  • 住所: 東京都〇〇区〇〇 1-2-3 パークコート千代田 101号室
  • ふりがな: とうきょうと〇〇く〇〇 ぱーくこーとちよだ 101ごうしつ

4. 番地は「ハイフン(-)」でも良いか?

「〇丁目〇番〇号」と漢字で書くのが最もフォーマルですが、「〇-〇-〇」とハイフンで記載しても、ビジネスマナーとして全く問題ありません。

ただし、ハイフンを使う場合でも、マンション名や部屋番号は省略せずに記載します。

【正しい記載例】

(例1:ハイフン使用)

〒100-XXXX

東京都千代田区〇〇 1-2-3 〇〇レジデンス 101号室

(例2:正式表記)

〒100-XXXX

東京都千代田区〇〇一丁目2番3号 〇〇レジデンス 101号室

【NGな記載例】

  • (NG)東京都千代田区〇〇 1-2-3→ マンション名と部屋番号が抜けている
  • (NG)千代田区〇〇 1-2-3 〇〇レジデンス 101号室→ 都道府県名が抜けている

結論。「正確さ」があなたの信頼を伝える

履歴書の住所欄は、あなたの「個人情報」であると同時に、あなたの「仕事の正確性」をアピールする最初の項目でもあります。

「たかが住所」と侮(あなど)らず、郵便物が確実に届く「都道府県名から部屋番号まで」の全ての情報を、正確に、かつ丁寧に記載すること。

その「当たり前」をきちんと実行できる姿勢が、採用担当者に「この人は信頼できるビジネスパーソンだ」という最初の安心感を与える鍵となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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