履歴書の「空白期間」。「書かない」選択が招くリスクと正しい対処法

転職活動において履歴書を作成する際、前職を退職してから現在に至るまでに職務に就いていない「空白期間」（ブランク）がある場合、その事実をどのように扱えば良いか、深く悩まれる方もいらっしゃるでしょう。ご自身の経歴に空白があることへの不安から、「この期間を履歴書に書かないでおこう」と考えてしまうかもしれません。しかし、その選択は、転職活動において非常に大きなリスクを伴う可能性があります。ここでは、履歴書の空白期間を「書かない」ことの問題点と、採用担当者の懸念を払拭するための適切な対処法について解説いたします。

「空白期間を書かない」という行為の意味

まず、履歴書の職歴欄は、応募者がこれまでに所属した会社名、入社年月日、退職年月日といった「客観的な事実」を時系列で正確に記載する場所です。職歴に空白期間があるにもかかわらず、その事実を隠すために、例えば前職の退職日を偽って記載したり、在籍期間を意図的に引き延ばしたりすることは、応募者の経歴を偽る「職歴詐称」にあたります。これは、単なるマナー違反ではなく、応募先企業との信頼関係を根底から覆す行為です。

空白期間を「書かない」で隠し通すことは可能か

「少しの期間なら、書かないでも発覚しないのではないか」と考えるかもしれませんが、その可能性は極めて低いと認識すべきです。採用担当者は、履歴書と職務経歴書を照らし合わせ、職歴の年月に不自然な点がないかを注意深く確認しています。仮に書類選考を通過したとしても、入社手続きの段階で、雇用保険被保険者証や年金手帳、源泉徴収票といった公的な書類の提出を求められます。これらの書類には過去の職歴や在籍期間が正確に記録されているため、履歴書に「書かない」で隠していた事実は、この時点で必ず発覚します。

虚偽の記載（書かないこと）が発覚した場合のリスク

もし、空白期間を「書かない」という虚偽の記載が発覚した場合、その応募者の信頼性は著しく損なわれます。たとえ選考が進んでいても、その時点で不採用となる可能性が非常に高いです。さらに深刻なのは、入社後に発覚した場合です。多くの企業の就業規則では、重要な経歴の詐称は懲戒処分の対象と定められており、最悪の場合、「懲戒解雇」といった重い処分につながる可能性もあります。このように、「書かない」という選択は、ご自身のキャリア全体に深刻な悪影響を及ぼしかねない、非常に危険な行為なのです。

採用担当者が空白期間で懸念する点

採用担当者が履歴書の空白期間に注目するのは、応募者を不必要に疑うためではありません。主に、入社後に安定して活躍してくれるかどうかを判断するために、いくつかの点を懸念しているからです。例えば、「就業意欲が低下していないか」「長期のブランクによって、ビジネススキルや職場への順応性が鈍っていないか」「もし療養が理由なら、現在は健康面での不安はないか」といった点です。したがって、これらの懸念を払拭することが重要となります。

「書かない」ではなく、理由を前向きに伝える

空白期間がある場合、それを「書かない」で隠すのではなく、その理由を誠実かつ前向きに説明することが、信頼を得るための唯一の正しい道です。例えば、資格取得や専門学校への通学、留学など、自己研鑽のために時間を費やしていたのであれば、それは空白期間ではなく「学習期間」として、むしろ積極的にアピールすべきです。病気や怪我の療養が理由であれば、現在は完治しており、業務遂行に何ら支障がないことを明確に伝えます。家族の介護や育児といった家庭の事情であれば、現在は体制が整い、業務に集中できる環境であることを説明すれば、採用担当者も納得するでしょう。

応募書類への具体的な記載方法

履歴書の職歴欄は、あくまで入社・退職の事実を時系列で記載する場所ですので、空白期間の理由を詳細に書き込む必要はありません。履歴書には客観的な事実（退職日と次の入社日）を記載し、その間に期間が空く形となります。そして、その空白期間の理由や、その期間に得たこと、現在の就業意欲については、職務経歴書や履歴書の自己PR欄、本人希望欄などを使って、ごく簡潔に補足説明するのがスマートな方法です。

まとめ。誠実な説明が信頼の第一歩

履歴書の空白期間を「書かない」という選択は、発覚した際の代償が非常に大きい、重大なリスクを伴います。採用担当者が知りたいのは、空白の事実そのものよりも、その期間に何を考え、何を学び、そして現在、いかに高い意欲を持って業務に取り組めるか、という点です。ご自身の経歴に誠実に向き合い、空白期間の理由を前向きに説明すること。その姿勢こそが、採用担当者との信頼関係を築き、書類選考を通過するための鍵となるのです。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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