転職成功のための履歴書の書き方。採用担当者に伝わる書類作成術

転職活動において、履歴書は、ご自身の経歴とプロフィールを採用担当者に伝え、面接への扉を開くための「最初の関門」とも言える重要な応募書類です。新卒の就職活動時とは異なり、転職活動における履歴書は、これまでの職務経歴をいかに正確に、かつ魅力的に伝えるかが鍵となります。採用担当者は、記載された内容はもちろんのこと、その作成の丁寧さやビジネスマナーへの理解度からも、応募者の人柄や仕事に対する姿勢を評価しています。ここでは、書類選考を通過するために押さえておきたい、転職活動における履歴書の基本的な書き方と、各項目のポイントについて詳しく解説いたします。

転職における履歴書の役割とは

まず、転職活動における履歴書の役割を正しく理解することが重要です。履歴書は、応募者の氏名、年齢、住所、連絡先、学歴、職歴、資格といった「客観的な事実」を伝えるための公的なビジネス文書です。採用担当者は、この履歴書を見て、応募者が募集要項の基本条件（年齢、学歴、必要な資格など）を満たしているか、これまでのキャリアパスに不自然な点はないか、そして何より、丁寧で正確な書類を作成できる人物か、といった点を確認します。詳細な業務内容や実績は「職務経歴書」が担いますが、履歴書はその「要約」であり、応募者の信頼性を判断する基礎資料となります。

転職者はパソコン作成が基本

履歴書の作成方法には「手書き」と「パソコン作成」がありますが、応募先企業から特に「手書き指定」がない限り、転職活動においては「パソコン作成」が現在の主流であり、推奨されます。その理由は、採用担当者にとって「読みやすい」ことが最大のメリットであるほか、作成者にとっても修正や複製が容易であるため、応募先ごとに志望動機などを効率的に最適化できるからです。また、基本的なPCスキル（文字入力やレイアウト）があることの証明にもなります。作成ソフトはWordやExcelなどが一般的ですが、EメールやWebフォームで提出する際は、レイアウト崩れを防ぐため、必ず「PDF形式」に変換するのがビジネスマナーです。

基本情報欄（日付・氏名・連絡先）の書き方

履歴書の冒頭にある基本情報欄は、応募者を特定し、連絡を取るために不可欠な項目です。まず「日付」欄には、履歴書を提出する当日の日付（郵送なら投函日、Eメールなら送信日、持参なら当日の日付）を記載します。「氏名」は戸籍上の正しい漢字で丁寧に記載し、「ふりがな」は履歴書の様式に合わせて「ひらがな（ふりがな）」か「カタカナ（フリガナ）」かを間違えないようにします。「現住所」は都道府県から省略せず、アパートやマンション名、部屋番号まで正確に記載することが重要です。「電話番号」は、日中に最も連絡が取りやすい携帯電話の番号を記載するのが一般的です。「Eメールアドレス」は、在職中の会社のメールアドレスを使用するのは厳禁です。必ず個人のメールアドレスを記載し、転職活動専用の、ご自身の氏名を使ったようなシンプルなアドレスを準備することをおすすめします。

学歴・職歴欄の正しい記載ルール

学歴・職歴欄は、応募者の経歴を示す中心的な項目です。まず「学歴」と中央に見出しを書き、その次の行から時系列で記載します。転職活動では、一般的に「高等学校（高校）」の入学・卒業時から記載します。学校名や学部・学科名は「〇〇県立 〇〇高等学校」「〇〇大学 〇〇学部 〇〇学科」のように、必ず正式名称で記載してください。学歴を書き終えたら、一行空けて中央に「職 歴」と見出しを書き、同様に時系列で記載します。会社名は「株式会社〇〇」のように正式名称で書き、所属部署や簡単な業務内容（例：「営業部にて法人向け新規開拓営業に従事」など）も簡潔に添えると、経歴が伝わりやすくなります。雇用形態が正社員以外（契約社員、派遣社員、アルバートなど）の場合は、「〇〇株式会社 入社（契約社員として）」のように明記します。社内での部署異動も、ご自身の経験の幅を示す情報となるため、省略せずに記載しましょう。退職した場合は「一身上の都合により退職」、会社側の事情であれば「会社都合により退職」と理由を記します。現在も在職中の場合は、最後の職歴として「現在に至る」と記載します。すべての職歴を書き終えたら、その一行下の右端に「以上」と記して締めくくります。

免許・資格欄でスキルを証明する

免許や資格は、ご自身のスキルを客観的に証明するものです。取得した年月順に、正式名称で記載するのがルールです。例えば、運転免許であれば「普通自動車第一種運転免許（AT限定）」、宅地建物取引士であれば「宅地建物取引士試験 合格」、英検であれば「実用英語技能検定 2級 合格」といった形です。応募する職務に直接関連する資格や、ご自身の強みをアピールできる資格を優先的に記載すると効果的です。特に記載する資格がない場合は、「特になし」と空欄にせず記載します。

志望動機欄で熱意と貢献意欲を示す

志望動機は、履歴書の中でも採用担当者が特に重視する項目の一つです。転職活動においては、「なぜ数ある企業の中から、自社を選んだのか」という点が厳しく見られます。他の企業にも使い回しができるような抽象的な内容ではなく、その企業の事業内容、製品、サービス、企業理念などに具体的に触れ、ご自身がどこに魅力を感じたのかを明確にすることが重要です。その上で、ご自身のこれまでの経験やスキルが、入社後にその企業でどのように活かされ、「貢献できるのか」を具体的に結びつけて説明することで、説得力と熱意を伝えることができます。

自己PR・本人希望欄の書き方

「自己PR」欄がある履歴書様式の場合、スペースが限られているため、職務経歴書で詳述するご自身の強みや実績の中から、最もアピールしたいポイントを簡潔に要約して記載します。「本人希望欄」は、給与や待遇面での具体的な希望を選考の初期段階で記載することは、一般的にあまり良い印象を与えません。原則としては「貴社の規定に従います」と記載するのがビジネスマナーです。ただし、複数の職種を募集している場合に応募職種を明記したり、在職中のため連絡可能な時間帯が限られる場合や、どうしても譲れない勤務地がある場合などに限り、その旨を簡潔に記載するために使用します。

職務経歴書との連携を意識する

転職活動の応募書類は、履歴書と職務経歴書の二つでワンセットです。履歴書がご自身の経歴の「概要」や「ダイジェスト」であるとすれば、職務経歴書は、その「詳細」や「実績」を具体的にアピールする書類です。この二つの書類に記載されている内容（在籍期間や会社名、役職など）に矛盾や食い違いがないことは、応募者の信頼性を担保する上で絶対的な条件です。履歴書を作成する際は、常にもう一方の職務経歴書との連携と整合性を意識することが重要です。

まとめ。丁寧な作成が次のステップにつながる

履歴書は、ご自身の分身であり、採用担当者との最初の公式な接点です。転職活動の成否は、この履歴書の書き方一つにかかっていると言っても過言ではありません。誤字脱字がないか、日付や年号（西暦・和暦）は統一されているか、会社名や資格名は正式名称で書かれているかなど、細部にまで注意を払い、丁寧に作成してください。基本的なルールとマナーを守り、ご自身の経歴と熱意が誠実に伝わる履歴書こそが、書類選考を通過し、面接という次のステップにつながる鍵となるのです。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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