ワーキングホリデーの経験を職務経歴書でどう活かす？効果的な書き方とアピールポイント

「ワーホリの経験って職務経歴書に書いていいの？」という疑問

転職活動や就職活動を進める中で、「ワーホリ（ワーキングホリデー）に行っていたけど、これって職務経歴書に書いていいの？」「正社員として働いていたわけじゃないから、どう表現すればいいかわからない…」と悩む方は少なくありません。

しかし実際には、ワーキングホリデーの経験は職務経歴書に書くべき価値ある経験です。特に、語学力、異文化適応力、主体性、柔軟性といったビジネスにも直結するスキルを得たことは、適切に伝えれば大きな強みとなります。

この記事では、ワーホリ経験を自然に、かつ魅力的に職務経歴書に盛り込む方法を、具体例とともに詳しく解説します。

ワーホリは職歴ではなく「経験」として記載する

職務経歴書は原則として「職務＝就業経験」に関する記録です。そのため、正社員や契約社員としての職歴とワーキングホリデーでの経験は分けて記載するのが基本です。

職務経歴書における構成例

職務経歴
（通常の企業での勤務経歴を記載）

海外経験・その他活動歴

• 20XX年4月〜20XX年12月　オーストラリア・シドニーにワーキングホリデーで滞在
  　・現地カフェでの接客アルバイトを通じて、英会話・多国籍文化への理解を深めた
  　・シェアハウスでの生活や国際交流を通して、柔軟性と問題解決力を習得
  　・語学学校に3ヶ月通学し、日常英会話レベルからビジネス英語初級までを習得

このように、「時期・場所・活動内容・学びや成果」を簡潔にまとめることで、空白期間ではなく「成長の時間」として伝えることができます。

ワーホリの経験が評価される理由

ワーキングホリデーは単なる海外旅行とは異なり、生活・就労・語学・文化すべてにおいて“自分の力で乗り越える”ことが求められる環境です。そのため、次のようなスキルや姿勢が身についたことをアピールできます。

アピールできる主な能力

• 語学力（英語など）
• 異文化理解・多様性への対応力
• 主体性・行動力
• 困難に対する柔軟な思考・対応力
• コミュニケーション能力（言語・非言語含む）

これらのスキルは、グローバル化が進む企業や、外国人との接点がある職場ではもちろん、国内企業でも「社内外で円滑なやり取りができる人材」としてプラスに評価されます。

ワーホリ経験の職務経歴書での記載例

【記載例1：シンプルにまとめるパターン】

その他経験・海外滞在歴

• 2019年7月〜2020年6月：カナダ・バンクーバーにてワーキングホリデー
  　現地カフェおよびレストランにて接客業務に従事し、英語での接客対応・レジ業務・クレーム処理を経験。語学力と対応力を養うとともに、多国籍な職場でのチームワークや文化的多様性への理解を深めた。

【記載例2：スキルベースで書くパターン】

語学・異文化対応スキル

• ワーキングホリデー（オーストラリア・メルボルン／2022年〜2023年）にて約1年間滞在。
  　英語を使用しての業務経験（カフェスタッフ）を通じ、接客・問題対応・顧客ニーズの把握スキルを向上。滞在中は語学学校に通い、TOEIC750点取得。異文化コミュニケーションに強みあり。

「ワーホリ＝空白期間」と誤解されないために

履歴書や職務経歴書を提出する際、ワーホリ期間をまったく記載しないと「この期間、何をしていたのだろう？」と疑問を持たれる可能性があります。職歴ではなくても、正直かつ前向きに書くことで印象は大きく変わります。

面接でも、「なぜワーホリに行ったのか」「そこで何を得たのか」「その経験をどう仕事に活かせるのか」を自信を持って語れるよう準備しておきましょう。

ワーホリ経験を活かせる職種・業界の一例

• 旅行業界・ホテル・観光系サービス業
• 外資系企業・貿易関連企業
• 英語を使う営業職・サポート職
• 接客・販売業（インバウンド対応あり）
• 教育関連（英語教育や国際交流分野）

実際にワーホリ経験者を歓迎する企業も増えており、あなたの経験が評価される場面は確実に存在します。

まとめ｜ワーホリの経験は、立派な“実績”になる

「正社員じゃなかったから…」「アルバイト経験しかないから…」と、ワーホリ経験を遠慮して書かないのは非常にもったいないことです。どんな職歴であっても、そこで何を経験し、何を学び、どう成長したかが伝われば、職務経歴書の中でしっかりとした価値を持ちます。

海外での挑戦をしたあなたの行動力・適応力・人間力は、書き方ひとつで大きな武器になります。ワーホリ経験を前向きに伝え、次のステップに自信を持って進みましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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