職務経歴書における西暦・和暦の使い方と統一のコツ

転職活動に欠かせない職務経歴書は、これまでの経験や実績を整理し、応募先企業に自分の強みを伝えるための重要な書類です。作成にあたって迷いがちなポイントのひとつが、**「西暦と和暦のどちらで記載すべきか？」**という形式の問題です。

この記事では、職務経歴書における西暦・和暦の使い方や、それぞれのメリット・注意点、採用担当者に読みやすく伝えるための書き方のコツを詳しく解説します。

職務経歴書では「西暦」「和暦」どちらを使うべきか？

結論から言えば、どちらを使っても問題ありません。西暦（例：2020年）でも和暦（例：令和2年）でも、書式としての優劣はありません。

ただし重要なのは、履歴書・職務経歴書を含めて表記を統一することです。履歴書が西暦で、職務経歴書が和暦、というように混在していると、採用担当者に「細かい部分に配慮できない人」という印象を与える可能性があります。

西暦と和暦、それぞれの特徴とメリット

一般的な傾向：

• IT企業・外資系企業 → 西暦が無難
• 公共機関・行政関連・伝統的な企業 → 和暦でも可

職務経歴書での具体的な記載方法（西暦・和暦の例）

● 西暦を使う場合の例

職務経歴
株式会社○○（2018年4月〜2023年3月）
業種：小売業／従業員数：100名
職種：販売スタッフ → サブリーダー

【主な業務内容】

• 店舗での接客・レジ業務
• 売上管理、シフト作成、後輩指導
• 月間売上目標の120％を継続達成（2021年～2022年）

● 和暦を使う場合の例

職務経歴
株式会社○○（平成30年4月〜令和5年3月）
業種：小売業／従業員数：100名
職種：販売スタッフ → サブリーダー

【主な業務内容】

• 接客・レジ・クレーム対応業務
• 商品陳列、在庫管理、スタッフ教育
• 店舗売上前年比110％を達成（令和3年度）

どちらを使うにしても「変換ミス」に注意！

特に和暦を使用する場合は、年号の切り替え（平成→令和など）により計算や変換ミスが起こりやすいため注意が必要です。例えば、「平成31年4月」は「令和元年5月」に変わります。西暦・和暦の対応表などを参考にしながら正確に記載しましょう。

表記の統一を守るためのチェックリスト

• 履歴書と職務経歴書で**同じ表記（西暦 or 和暦）**に統一しているか
• 学歴・職歴・資格取得などすべての項目で同一形式か
• 西暦・和暦の換算が正しいか（令和元年＝2019年など）
• 入社・退職年月が「月」まで記載されているか（例：2022年4月～2023年3月）

まとめ

職務経歴書における西暦・和暦の使い方に明確なルールはありませんが、重要なのは**「統一感」「正確さ」「読みやすさ」**です。特にビジネス文書では細部への配慮がそのまま評価につながることもあります。

迷った場合は西暦表記が無難で、グローバルな企業やIT業界では特に推奨されます。和暦を使う場合は、年号の変遷に注意しつつ、誤記のないよう確認しましょう。あなたのキャリアを正確かつ魅力的に伝えるために、形式の選び方にも気を配ることが大切です。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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